モラハラを離婚理由にするなら証拠が必要
残念ながら日本では、
「モラハラ」という言葉は
浸透していますが、
言葉の本来の意味というのは
全く浸透していません。
こういうのはモラハラ、
こういう発言はモラハラに
当たるから気を付けろ、
モラハラをするやつはこういう
行動に出るからチェックするように…。
サイトでもこういう注意喚起のような
文章、
モラハラの特徴が羅列されているだけで、
具体的にどういうことを指すのかも
まるで記されていません。
被害者は、
モラハラというものを離婚事由として
挙げたい人が大半でしょう。
ただの夫婦喧嘩ではない、
陰湿な嫌がらせというだけではない、
なぜ夫婦生活を続けていくのが困難なのか
ということを、
モラハラの深刻さを知ってほしいからです。
しかし、まだまだモラハラというのは
浸透していません。
それが実情です。
特に加害者側は雄弁に語り、
平気で嘘もつけますから、
被害者側が加害者にされそうになることも
勿論あります。
そこで何度も言うように、
証拠というのが重要になってきます。
被害者の訴えだけでは
モラハラも、モラハラによって起こる
被害も、非常に分かりにくいです。
中には先入観から分かろうともしない
人間がいない…とも限りません。
特に自己愛性人格障害者が
起こす長時間の説教や、
罵倒、暴言、暴力の数々など、
溜め込んでおくことが大事です。
別れたい人すべてがモラハラに
遭っているわけではありません。
それでも離婚というのはこの世に溢れて
います。
モラハラに遭遇した、だから離婚したい、
というよりは具体的にどういう
被害に遭っていたのか？
それはどれほど酷い現状だったのか？
ということを伝える意味でも
証拠集めというのは被害者が行うべき
最大の仕事といえます。
離婚する気はなくても
証拠を集めていると、
そのうち自分のなかで整理がついてくる
こともあります。
証拠がないといつまで経っても
離婚する気が生まれないこともあります。
とりあえず自らが出来ることをして
証拠をためる、というのは
後々いろんな可能性を
生むものです。
